本日、iGenerationが、Appleは直営店のスタッフに対し、バッテリーの交換が必要ないiPhoneでもユーザーが交換を希望すれば、割引価格でバッテリーを交換するように指示していると報じています。

本来、バッテリーを交換するにはAppleが独自に用意している診断プログラムで、内蔵バッテリーの蓄電容量が出荷時の80%未満と診断された場合にのみとされていますが、対象のiPhone(iPhone 6以降のすべての機種)であればこの条件を満たしていなくても、ユーザーが希望すればバッテリーを交換しているようです。

なお、同社が先日発表したコメントでは『バッテリーの交換が必要なiPhone 6以降をお持ちの方全員に対して』と書かれており、本当に交換が必要のないユーザーのiPhoneのバッテリーも交換しているのであれば、主張の一貫性は保てていないことになります。

また、過去にバッテリーを正規価格で交換したユーザーが、その旨を申告し、払い戻しを受けた事例も上がっていますが、現時点でAppleは払い戻しについては触れておらず、一時的な対応であった可能性やガセネタである可能性もあります。

とはいえ、バッテリーの交換費用をディスカウントしたり、時期を前倒しするなど問題収束に躍起になっている現状を考えると、これらの対応が実際に行われている可能性は十分にありそうです。なお、国内は実施時期などについては何も発表されておらず、¥3,300でバッテリー交換ができるようになるということだけが発表されている状態のままです。

 

Via: iGeneration

最終更新日:2018年1月18日