MM総研が、2017年1月～12月の間に日本国内で出荷されたタブレット端末の台数調査の結果を発表し、総出荷台数が前年比1.4％増の863万台にのぼることがわかりました。

タブレット端末の出荷台数は昨年（2016年）調査開始以来、初めて減少傾向に転じていましたが、2017年は再び増加に転じたということです。また、携帯電話大手3社が販売する製品を中心に、モバイルネットワークが利用可能なCellularモデルが売れ筋となっている一方、Wi-Fiしか利用できない機種の出荷台数は2013年から4年連続で減少しています。

メーカー別出荷台数では、AppleのiPadシリーズがシェア40％にも登り、8年連続で1位を獲得しています。しかしながら、出荷台数は2014年をピークに3年連続で減少しているということです。なお、iPadシリーズは、2017年3月に発売された9.7インチの第5世代iPadが、3万円台（32GBのWi-Fiモデル）と手頃な価格となったことで、Wi-Fi/Wi-Fi + Cellularモデル共、人気を集めたようです。

全体の順位としては、1位がApple、2位 Huawei、3位 LG、4位 富士通、5位NECレノボの順となっており、2位のHuaweiはドコモ向けタブレット、3位のLGはKDDI（au）向けに出荷しているタブレットの販売数が好調だったということです。

また、MM総研では2018年はQualcomm製チップ（Snapdragon）を搭載したWindowsタブレットの登場、飛躍を予測しており「2in1タイプなど、よりPCライクな使い勝手が期待できる同製品群への期待は高く、タブレット市場拡大のポイントとなるだろう」としています。

なお、本調査結果に先立ち発表されていた「国内携帯電話出荷台数別シェア」でもAppleが6年連続で1位を獲得していました。

 

Via: MM総研